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はじめにお読みください（免責事項）
Mirai Shishin は、将来の家計の“傾向”をつかむためのシミュレーションです。税・社会保険は制度どおりの実額計算を行いますが、将来を予言するものではありません。ご利用の前に、下記をご確認ください。
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ブラウザで動く小さなゲームや、暮らしに役立つツールを個人でつくっています。Mirai Shishin は、物価が上がっていく時代に、自分や身近な人が「結婚・出産・住宅・教育・老後といったライフイベントを通して家計がどう動くのか」をイメージできるようにと思って作った、趣味の個人開発プロジェクトです。
むずかしい前提はできるだけ公的統計に寄せつつ、専門知識がなくても「かんたん入力」で自分の状況に近い試算ができることを目指しています。使ってみて気づいたことや「こうだったらいいのに」があれば、ぜひ教えてください。
※ 本ツールは個人が趣味で制作・運営しているものです。金融機関・公的機関とは一切関係ありません。掲載の試算・情報は正確性を保証するものではなく、投資・税務等の助言ではありません。
Mirai Shishin
インフレに負けない資産形成
結婚・出産・住宅購入・教育・退職といったライフイベントに沿って、収支と資産を年ごとに試算します。給与は額面で入力し、手取りに換算して計算します。
試算は生活資金が尽きた時点で自動的に終了します（現預金・NISA・教育積立を使い切り、受給開始前の確定拠出年金しか残らない状態）。資金が尽きなければ最長120歳まで試算します。
| インフレ率 | 試算終了年齢 | 最終総資産（名目） | 現在価値換算（実質） | 設定値との差（名目） | 最低現預金 | 資金ショート |
|---|
| 受け取り方 | 65歳の総資産 | 80歳の総資産 | 最終総資産 | 結果 |
|---|
| 経過 | 本人 | 相手 | 子 | ライフイベント | 額面年収 | 月手取り | 月生活費 | 月住宅費 | ボーナス | 年間貯蓄 | NISA積立 | NISA評価 | NISA元本 | ローン残高 | 現預金 | 総資産 | イベント費用（備考） |
|---|
| 本人 | 年収 | 年間支出 | 総資産 |
|---|
※ 金額はすべて万円。給与の入力は額面（税・社会保険料を引く前）で、手取りは実額計算です。ただし再雇用の年収は手取り、退職金は額面での入力です。「額面年収」の列は額面、「月手取り」以降の収支・資産はすべて手取りベースで表示しています。
税・社会保険は令和8年分（2026年）の制度で計算し、将来も据え置いています（厚生年金の標準報酬月額上限の段階引上げは反映済み）。健康保険料率は「基本」欄の都道府県で切り替わります。
に、遺族年金・相続・贈与・資産配分・不動産の詳しい前提をまとめています。
■ 初期値の根拠（すべて公的統計の最新値・2026年7月時点。ご自身の数字に置き換えてお使いください）
・年齢設定：本人24歳（単身男性）。結婚31歳＝男性の平均初婚年齢31.1歳（厚労省「令和6年人口動態統計」）。パートナーは同い年。
・子ども：2人（夫婦の完結出生児数1.9人）。第1子は本人33歳＝結婚から平均結婚期間1.9年後、第2子はその2.1年後の35歳（第1子・第2子出生時の母の平均年齢差31.0歳→33.1歳による）。
・給与：厚労省「令和7年賃金構造基本統計調査」の男性・所定内給与額。20〜24歳24.6万円/月を基本給21.5万＋諸手当3.0万に分解し、55〜59歳のピーク44.6万円/月に達するよう昇給0.57万円/年・基本給上限41.5万円を設定。
・パートナーの就業：結婚から第1子出産前年まで就業（女性20〜24歳24.0万円/月基準）、第2子の小学校入学（本人41歳）から復職。
・住居：家賃7.5万円（東京都の単身向け相場）。購入物件3,830万円＝住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」の建売住宅の所要資金全国平均3,826万円（郊外・土地込み想定）。購入41歳は建売購入者の年齢層とパートナー復職後の時期を踏まえた設定。
・生活費：総務省「家計調査2024」の単身世帯（34歳以下）の消費支出から住居費を除いた月12.0万円。世帯人数の増加は等価尺度で自動換算。
・インフレ率：1.5%（日銀の物価安定目標2%と過去実績の中間的な水準）。
・公的制度：児童手当・出産育児一時金50万円・住宅ローン減税（0.7%×13年・上限21万円）・NISA生涯枠1,800万円は法令どおり。編集する場合は入力欄上部のチェックボックスをオンにしてください。
・公的年金：厚労省「令和6年（2024年）財政検証」に準拠（既定は中心ケースの「過去30年投影」）。年金額は物価スライドで名目額が改定されるため、生活費と同じインフレ率で名目化しています。そのうえで財政検証の3ケースを選べます。標準（過去30年投影）は基礎年金にのみ2057年度までスライドを適用（報酬比例は2026年度に調整終了）、楽観（成長型経済移行・継続）は2037年度で調整終了、保守（1人当たりゼロ成長）は2059年度に国民年金の積立金が枯渇して完全賦課方式へ移行する想定で、報酬比例部分も含めて実質給付が現在の約6割（所得代替率37〜33%）まで下がる姿を再現します。いずれも報酬比例部分について財政検証が織り込む実質賃金上昇による増加分は見込まず、安全側に寄せています。
・年金見通しの注意：財政検証は人口の中位推計を前提としていますが、実際の出生数は推計を下回って推移しています。またマクロ経済スライドには名目下限措置があり、物価上昇が小さい年は調整が発動されず、調整期間はこれまで繰り返し後ろ倒しされてきました。標準ケースでも下振れの可能性があるため、「保守」ケースでも家計が成り立つかを必ず確認してください。
・なお、賞与3.5ヶ月・頭金400万円・初期現預金50万円・退職金1,500万円・福利厚生の手当額などは、統計が一意に定まらないため一般的な水準を仮置きしたものです。
なお、教育積立（別口座）は支払いが不足する年に限り最終手段として取り崩します。現預金・NISA・教育積立をすべて使い切って支出をまかなえなくなった時点で試算を終了し、その年の総資産は0と表示します（受給開始前の確定拠出年金が残っていても引き出せず、生活は成り立たないため）（受給開始前の確定拠出年金は引き出せないため資金とみなしません）。マイナス残高を許すと、無利息の借金で赤字を埋め続けたうえ後年の黒字で資産が回復するという現実には起こり得ない結果になるためです。傾向把握用としてご利用ください。
この試算が内部で何をしているかをまとめたものです。数字の根拠を確かめたい方だけご覧ください。金額の単位はすべて万円、税・社会保険は令和8年度（2026年度）の制度にもとづきます。
左（スマホでは上）の入力欄には、どこまで埋めるべきかの目安を付けています。必須だけ入れれば結果は出ます。
| 必須 | ここを埋めないと試算が成り立ちません（年齢・生活費・収入・資産） |
| おすすめ | 該当する人は精度が大きく上がります（家族・住まい・年金） |
| 任意 | あてはまる場合だけ（車・借入・退職金） |
| 詳細 | より細かく詰めたい人向け（副業・介護・相続など） |
分野ごとに、どの時点の制度にもとづいて計算しているかを示します。
| 分野 | 基準 | 反映済みの改正 |
|---|---|---|
| 所得税・住民税 | 令和8年分 （2026年分） | 基礎控除・給与所得控除の改正（2026年12月1日施行・2026年分から適用） |
| 社会保険 | 令和8年度 （2026年度） | 子ども・子育て支援金0.230%（2026年4月〜）／賃金要件撤廃（2026年10月予定） |
| 厚生年金の等級 | 令和8年度 （2026年度） | 標準報酬月額の上限引上げ（2027年9月・2028年9月・2029年9月） |
| 公的年金の給付 | 令和8年度 （2026年度） | 令和6年財政検証のマクロ経済スライド／遺族厚生年金の見直し（2028年4月） |
| NISA | 2024年からの 新NISA | 年間360万・生涯1,800万（簿価管理・翌年復活）／こどもNISAは2027年開始の制度案 |
| 相続税・贈与税 | 令和8年分 （2026年分） | 相続時精算課税の年110万円基礎控除（2024年分〜） |
この一覧は2026年8月時点の情報にもとづいています。制度改正は随時行われるため、重要な判断の際は必ず最新の公式情報をご確認ください。
項目によって精度が異なります。画面の各所に次のバッジを付けています。
| 制度準拠 | 法令の税率表・控除額・料率どおりに計算しているもの |
| 近似 | 制度は反映しているが、自治体差や個別要件を簡略化しているもの |
| 独自初期値 | 公的な基準がなく、Mirai Shishin が仮置きした値（変更を推奨） |
| 将来制度 | 施行前・改正予定にもとづくもの（今後変わる可能性あり） |
| 項目 | 区分 | 補足 |
|---|---|---|
| 所得税・住民税 | 制度準拠 | 令和8年分の税率表・控除額 |
| 社会保険料（会社員） | 制度準拠 | 標準報酬等級表・都道府県別料率。健保組合の独自料率は未反映 |
| 社会保険料（自営業） | 近似 | 国民健康保険は自治体差が大きく目安計算 |
| 老齢年金の額 | 制度準拠 | 報酬比例・繰上げ繰下げ・在職老齢年金 |
| 年金の手取り | 近似 | 公的年金等控除・国保・介護を計算。自治体差あり |
| マクロ経済スライド | 将来制度 | 財政検証の3ケース |
| 標準報酬月額の上限引上げ | 将来制度 | 2027・2028・2029年9月に段階実施 |
| 年収の壁（106万円） | 将来制度 | 2026年10月に賃金要件撤廃。労働時間を入力しないため年収で近似 |
| NISAの枠管理 | 制度準拠 | 年間360万・生涯1,800万（簿価）・翌年復活 |
| こどもNISA | 将来制度 | 2027年開始予定の制度案（2026年8月時点） |
| 生活防衛費の月数 | 独自初期値 | 公的基準なし。一般には3〜12ヶ月分 |
| 保険料の年齢別自動設定 | 独自初期値 | 0円への変更可 |
| モンテカルロの標準偏差・相関 | 独自初期値 | 長期の市場データを参考にした一般的な水準 |
| 賞与3.5ヶ月・退職金1,500万など | 独自初期値 | 統計が一意に定まらないため仮置き |
「給与収入 → 給与所得 → 課税所得 → 税額」の順に計算します。
所得割10%＋均等割5,000円。基礎控除は43万円（所得税の104万円とは別）で、調整控除と非課税限度額も反映します。住民税は前年所得に対して課税されますが、本試算では簡便のため同年の所得で計算しています。
扶養内で働く場合、106万円（勤務先の社会保険に加入する働き方）か130万円（週20時間未満で加入しない働き方）を選べます。壁を超えると本人に社会保険料が発生し、手取りが一時的に下がる「逆転」も再現します。
未反映：住民税の前年課税、ふるさと納税、医療費控除、生命保険料控除、小規模宅地等の特例、生前贈与加算（相続開始前7年）、障害者控除。
満額83.17万円（令和8年度）に納付月数の割合をかけます。40年（480月）納付で満額です。
「平均標準報酬額 × 5.481/1000 × 加入月数」で計算します。本試算では毎年の標準報酬を積み上げた累計に料率をかける形で等価に処理しています。過去の加入実績は「平均年収 × 加入年数」で初期値として加算します。
年間に算入できる標準報酬には上限があり、標準報酬月額の上限×12＋標準賞与額の上限（150万円/回）×年2回で求めています。標準報酬月額の上限は65万円ですが、2027年9月に68万円、2028年9月に71万円、2029年9月に75万円へ段階的に引き上げられるため、年度に応じて上限も切り替わります。
| 年度 | 標準報酬月額の上限 | 年間の算入上限 |
|---|---|---|
| 2026年度 | 65万円 | 1,080万円 |
| 2027年度〜 | 68万円 | 1,116万円 |
| 2028年度〜 | 71万円 | 1,152万円 |
| 2029年度〜 | 75万円 | 1,200万円 |
繰上げは1ヶ月あたり−0.4%（60歳まで最大−24%）、繰下げは1ヶ月あたり＋0.7%（75歳まで最大＋84%）。減額・増額は生涯続きます。
働きながら受給する場合、報酬比例部分と給与の合計が支給停止基準額を超えると、超過額の半分が支給停止になります。基礎年金は対象外です。
財政検証にもとづき、給付水準が実質的に目減りしていく姿を再現します。
いずれのケースでも、報酬比例部分について財政検証が織り込む実質賃金上昇による増加分は見込まず、安全側に寄せています。
遺族厚生年金は報酬比例部分の3/4（加入300月未満は300月みなし）。遺族基礎年金は18歳到達年度末までの子がいる間、中高齢寡婦加算は妻が40〜65歳の間。2028年4月の改正（子のない60歳未満の配偶者は原則5年の有期給付、有期給付加算で約1.3倍）も反映しています。遺族年金は非課税です。
受給額に固定率をかけるのではなく、実際に税・社会保険料を計算して手取りを求めます。
結果として手取り率はおおむね81〜85%になります（年金額が少ないほど国民健康保険の均等割の影響で率が下がる場合もあります）。近似としているのは、国民健康保険料に自治体差が大きいこと、75歳以上の後期高齢者医療も同じ式で代用していること、配偶者の保険料を世帯人数で概算していることによります。
年金は物価スライドで名目化してから手取りを計算します。未反映：加給年金、振替加算、女性の支給開始年齢引上げの詳細（「死亡時40歳未満の妻」で近似）、後期高齢者医療の独自料率。
パートナーのNISAを使う設定にすると、両方の枠が2倍になります。ただし枠が2人分になるのは結婚している間だけで、離婚・死別で口座が1つに戻ると枠も1人分に戻ります。そのとき上限を超えて保有していた分は非課税では持てないため、超過した割合ぶんを特定口座へ移して試算を続けます（パートナー名義の資産が世帯から外れる、という扱い。移した時点の時価が新しい簿価になります）。
売却しても生涯投資枠が失われることはありません。2つの枠を分けて考えると分かりやすくなります。
本試算では、売却時に簿価を比例控除したうえで別枠に退避し、その年のあいだは「枠を使っている」ものとして扱い、翌年の初めに解放しています。
「売却 → 買い直し」となるため、買い直し額（＝時価）ぶんの年間枠・生涯枠を消費します。売却で戻る枠は簿価ぶんなので、含み益が大きいほど枠を余分に使うことになります。資産比率の変更で一括リバランスを選んだ場合、この制約により目標比率に到達するまで数年かかることがあります。
年間枠・生涯枠を使い切ると、超過分は特定口座（課税口座）へ回ります。特定口座は簿価を追跡し、売却時に含み益へ20.315%を課税します。画面の資産表示は税引後の評価額です。
現預金が生活防衛費を下回った年に、特定口座 → NISA・確定拠出年金の順で取り崩します。課税口座を先に使い、非課税のNISAをできるだけ長く運用に残す考え方です。現物不動産は1件単位でしか売れないため、取り崩しの対象外としています。
試算はすべて名目値（その年に実際に動く金額）で行います。そのうえで「今の価値に直すといくらか」を知りたい場面では、(1＋インフレ率)経過年数 で割り戻した実質値を併記します。
「最大支出」がいつの年かを判定する際は、名目額で比べるとインフレのぶん必ず最終年が最大になってしまうため、実質額で判定しています。
| 標準報酬月額 | 社会保険 | 社会保険料や年金額を計算するために、給与を等級（区切りのよい金額）にあてはめたもの。実際の給与そのものではありません。 |
| 標準賞与額 | 社会保険 | 賞与を1,000円未満切り捨てにしたもの。1回あたり・年度あたりの上限があります。 |
| 報酬比例部分 | 年金 | 厚生年金のうち、現役時代の給与が高いほど多くなる部分。全員共通の老齢基礎年金に上乗せされます。 |
| マクロ経済スライド | 年金 | 少子高齢化に合わせて年金の増え方を物価上昇より少し抑える仕組み。金額は減らなくても、実質的な価値は下がっていきます。 |
| 在職老齢年金 | 年金 | 働きながら年金を受け取ると、給与と年金の合計が一定額を超えた分だけ年金が止まる仕組み。 |
| 所得控除 | 税 | 税率をかける前の所得から差し引ける金額。基礎控除・社会保険料控除・配偶者控除など。控除が大きいほど税金は減ります。 |
| 合計所得金額 | 税 | 収入から必要経費（給与なら給与所得控除）を引いたあとの金額。「年収」とは別物で、各種の判定はこちらで行われます。 |
| 課税所得 | 税 | 合計所得金額から所得控除を引いた、実際に税率をかける金額。 |
| 限界税率 | 税 | 「あと1万円多く稼いだとき、そのうち何%が税金になるか」。副収入の手取りを見るときに使います。 |
| 簿価 | 投資 | 買ったときの値段。NISAの生涯投資枠は評価額ではなく簿価で管理されます。 |
| 含み益 | 投資 | まだ売っていない値上がり分。売って初めて課税されます。 |
| 名目値／実質価値 | 共通 | 名目はその年に実際に動く金額、実質（今の価値）はインフレを割り戻して現在の物価に直した金額。「30年後の3,000万円」は名目で、実質では2,000万円程度かもしれません。 |
| ボラティリティ （標準偏差） | 投資 | 資産価格のブレの大きさ。年18%なら「1年の成績が平均±18%の範囲に収まることが約7割」という意味です。 |
| 相関係数 | 投資 | 2つの資産が同じ方向に動く度合い。+1は完全に同じ動き、0は無関係、−1は正反対。異なる動きの資産を組み合わせると全体のブレが小さくなります。 |
| 幾何平均 | 投資 | 複利を考えた平均利回り。+50%と−50%を1年ずつなら、単純平均は0%でも実際は−13.4%になります。 |
| 生活防衛費 | 家計 | 収入が途絶えても暮らしを立て直せるよう、現金で持っておく金額。 |
| 資産寿命 | 家計 | 現預金・運用資産を取り崩しながら、何歳まで暮らしを続けられるか。 |
「毎年きっちり想定利回りが得られる」という前提を外し、年ごとの運用成績をランダムに変動させた試算を何百回も繰り返して、結果がどれくらいばらつくかを見ます。
正規分布（Box-Muller法）で、平均＝想定利回り、標準偏差＝設定値（既定18%）の乱数を毎年つくります。年ごとの相関（前年の成績が翌年に影響する度合い）も設定できます。
資産比率を設定している場合は、資産ごとに異なるブレを与えたうえでコレスキー分解により相関を持たせます。
| 資産 | 年間の標準偏差 |
|---|---|
| 投資信託（インデックス） | 18.0% |
| ゴールド | 15.0% |
| 債券 | 4.0% |
| 不動産 | 7.0% |
| 現預金 | 0% |
資産どうしの相関は次のとおりです（1に近いほど同じ方向に動く）。
| 投資信託 | ゴールド | 債券 | 不動産 | |
|---|---|---|---|---|
| 投資信託 | 1.00 | −0.15 | 0.10 | 0.45 |
| ゴールド | −0.15 | 1.00 | 0.15 | 0.10 |
| 債券 | 0.10 | 0.15 | 1.00 | 0.10 |
| 不動産 | 0.45 | 0.10 | 0.10 | 1.00 |
画面のブレ幅スライダーは投資信託の標準偏差を指し、ほかの資産はその比率で連動します。不動産は家賃収入（空室率）にもブレが波及します。
債券の標準偏差4%は、為替ヘッジありの先進国債券ファンドを想定した水準です。為替ヘッジなしの外国債券は為替の変動がそのまま乗るため実際には9〜10%程度になり、この試算より値動きが大きくなります。国内債券のみなら2〜3%程度です。
投資信託と債券の相関0.10は長期の平均的な水準です。ただしこの関係は時期によって大きく変わります。2000〜2021年ごろは −0.3 前後で、株が下がると債券が上がって損失を和らげていました。一方2022年は金利上昇により株と債券が同時に下落し、相関は +0.5 程度まで上がりました。本試算は全期間で同じ相関を使うため、2022年のような「債券も一緒に下がる」局面は再現できません。債券を厚くした配分の安全性は、やや高めに出ている可能性があります。
また、債券の期待利回りは入力値をそのまま毎年使います。実際の債券は金利が上がった年の翌年から利回りが改善する（平均回帰する）性質がありますが、これは反映していません。
注意：正規分布は現実の暴落（ファットテール）を過小評価します。また、収入・支出・寿命は固定でブレさせていません。運用リスクだけを取り出して見るための機能とお考えください。